ドルコスト平均法とは?初心者向けにメリット・デメリットをわかりやすく解説

投資のタイミングを気にせず、リスクを分散しながら資産を増やしたい人に向いているのが、ドルコスト平均法です。

ドルコスト平均法とは、一定額を定期的に投資することで、価格変動の影響を抑えながら資産形成を進める投資手法です。NISAや投資信託など、長期での積立投資で広く活用されています。

本記事では、ドルコスト平均法の仕組みやメリット・デメリット、主な投資対象、投資のポイントをわかりやすく解説します。初心者の方でも実践しやすい投資手法なので、ぜひ参考にしてください。

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会社名SBI証券
取扱商品投資信託・国内株・米国株・ETF・債券・FXなど
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iDeCo対応
取引ツールパソコン用ツール・スマホアプリなど
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目次

ドルコスト平均法とは?

ドルコスト平均法とは、一定の金額で定期的に投資を行う手法のことです。

株式や投資信託などの金融商品は、日々価格が変動しますが、毎回同じ金額で買い続けることで、価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことができます。

ドルコスト平均法を「りんご」に例えると…

たとえば、毎月1,000円分のりんごを買うとします。

  • 1ヶ月目:1個100円で10個購入
  • 2ヶ月目:1個200円で5個購入
  • 3ヶ月目:1個50円で20個購入

3回の購入で合計35個のりんごを手に入れました。このとき、1個あたりの平均購入価格を計算すると次のようになります。

3,000円 ÷ 35個=85.7円

市場価格が100円や200円のときもあったのに、結果として85.7円で買えたことになります

このように、価格が高いときは少なく安いときは多く買えるため、長期的に見ると購入価格の平均が安定し、価格変動のリスクを抑えられるというメリットがあります

投資においても同じ考え方が適用され、相場が上下しても焦らずにコツコツ積み立てることで、長期的な資産形成につなげられます。

ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法には、価格変動のリスクを抑えながら資産を増やせるという大きなメリットがあります。相場の上げ下げを気にせず、決まったタイミングで一定額を投資することで、長期的に安定した運用が可能になります。

また、少額から始められるため、投資初心者でも無理なく続けやすいのも特徴です。感情に左右されず、コツコツと積み立てることで、将来的に大きなリターンを得られる可能性があります。

ここでは、ドルコスト平均法の主なメリットを3つ紹介します。

価格変動リスクを抑えられる

投資をするときに、「今買うべきか、それとも待つべきか」と迷うことがあります。

しかし、ドルコスト平均法を使えば、市場の価格変動を気にせずに投資を続けられます。

たとえば一括投資をした場合、高値で購入してしまうと、その後に価格が下がったときに大きな損失を抱える可能性があります。

一方、定期的に一定額を投資することで、価格が高いときは少なく、安いときは多く買えるため、高値掴みを避けながら平均購入単価を抑えられます

長期的に見ると、相場が上下しても安定した価格で資産を増やしていける点がメリットです。

少額から投資ができる

投資というと「まとまった資金が必要」と思われがちですが、ドルコスト平均法なら少額から始められます。

たとえば、投資信託やETFの積立なら、月100円からの少額でも購入できるため、初めて投資をする人でも無理なく始められます

また、毎月の収入の一部を積み立てる形で運用できるため、一度に大きな資金を投じる必要がなく、コツコツと資産形成を進められるのも魅力です。

感情に左右されずに投資できる

投資では、相場が上がると「もっと買っておけばよかった」と思い、下がると「損をしたくない」と焦ることがあります。

しかし、ドルコスト平均法を活用すると、定期的に自動で投資をするため、感情に振り回されることなく投資を続けることができます

相場の変動に一喜一憂せず、決まったタイミングで買い続けることで、冷静に資産形成を進めることができます。

ぺん子

長期的な視点で資産形成を目指す方にとっては、大きなメリットになるでしょう。

ドルコスト平均法のデメリット

ドルコスト平均法には多くのメリットがありますが、すべての投資に適しているわけではありません

一括投資と比較した場合、相場の状況によってはリターンが低くなることもあります。また、積立回数が増えることで手数料がかかるケースもあるため、デメリットを理解した上で活用することが大切です。

ここでは、ドルコスト平均法の主なデメリットを3つ紹介します。

大きな上昇相場ではリターンが下がる

相場が右肩上がりに成長していく場合、一括投資をしていた方が利益を最大化できます。

たとえば株価が安いときにまとめて投資をしていれば、その後の値上がりによって大きなリターンを得られます。

しかし、ドルコスト平均法では投資を分散するため、価格が上がるにつれて購入単価も高くなり、結果的にリターンが抑えられることがあります

長期的に強い成長が期待できる市場では、一括投資の方が有利になるケースもあるでしょう。

手数料がかかる場合がある

投資信託やETFを積立で購入する場合、毎回の取引ごとに手数料が発生することがあります。

たとえば、証券会社によっては米国株ETFの積立購入時に取引手数料がかかるケースがあり、少額で回数を多く購入すると、その分コストが積み重なります。

一括で購入する場合は1回分の手数料で済むため、コスト面では不利になることもあります

できるだけ手数料を抑えるためには、手数料無料の積立サービスを提供している証券会社を利用するのがポイントです。

全ての投資に向いているわけではない

ドルコスト平均法は長期投資向けの手法であり、短期投資やトレードには向いていません。

短期間で大きな利益を狙う場合、相場の動きを見ながら適切なタイミングで売買を行う方が有利になることがあります。

ドルコスト平均法は市場の価格変動を平均化する手法なので、短期的な値動きを活かして利益を得るのには適していません

そのため、短期売買を目的とする投資家や、一括投資で成長市場に早く資金を投入したい人には向かない方法といえます。

ドルコスト平均法の主な投資対象

ドルコスト平均法は、長期的に資産を積み立てるのに適した投資手法です。そのため、一括投資ではなく定期的に積み立てやすい金融商品との相性が良いとされています。

投資信託やETFなどの分散型の商品は、少額から定期的に購入できるため、ドルコスト平均法を活用するのに適しています。ここでは、代表的な投資対象を紹介します。

投資信託

投資信託は、投資家から集めた資金を運用会社が分散投資する金融商品です。

少額からの積立が可能で、NISAのつみたて投資枠と組み合わせて運用することで、非課税メリットを活かしながら効率よく資産形成ができます

積立投資向けに設計されたインデックスファンドも多く、リスクを抑えつつ長期的な成長を狙うことができます。

ETF

ETF(上場投資信託)は、投資信託と同じように分散投資ができる金融商品ですが、株式市場で取引されるため、リアルタイムの価格で売買できます。

米国ETFや国内ETFの積立投資にもドルコスト平均法を活用でき、SBI証券や楽天証券では一部のETFを定期買付できるサービスも提供されています

VYMやSPYDといった高配当ETFや、S&P500に連動するVOOやeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)などのインデックスETFとの相性が良いです。

株式

個別株の定期買付にもドルコスト平均法を活用できます。とくに、長期的に安定成長する優良企業や、高配当株の積立に向いています

証券会社によっては、1株から定期買付ができるサービスがあり、少額からコツコツと特定の銘柄を積み立てることが可能です。

ただし、個別株は市場の影響を受けやすいため、分散投資を意識することが重要になります。

暗号資産(仮想通貨)

ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産(仮想通貨)も、ドルコスト平均法を活用できる投資対象の一つです。

仮想通貨市場は価格変動が大きいため、一括投資すると短期間で大きな損失を抱えるリスクがあります。しかし、定期的に一定額ずつ購入することで、リスクを分散しながら投資を続けることができます

暗号資産取引所の中には、ビットコインの積立購入サービスを提供しているところもあり、初心者でも手軽に始められるようになっています。

ドルコスト平均法で投資する際のポイント

ドルコスト平均法は、長期的にコツコツ資産を積み立てるのに適した投資手法ですが、効果を最大限に活かすためにはいくつかのポイントを意識することが重要です。

ここでは、投資を続ける上で押さえておきたいポイントを紹介します。

投資期間を長くとることが重要

ドルコスト平均法は、定期的に一定額を投資することでリスクを分散する手法ですが、短期間ではその効果を十分に発揮できません。

たとえば数ヶ月〜1年程度の短期間では、相場の一時的な変動に影響を受けやすく、リターンが不安定になる可能性があります。

しかし、10年・20年と長期的に続けることで、価格変動が平均化され、安定した資産形成につながるため、できるだけ長い目で投資を続けることが大切です。

手数料の低い商品を選ぶ

長期的に投資を続ける場合、手数料がかかる商品を選ぶと、コストが積み重なり、最終的なリターンを圧迫する可能性があります。

投資信託やETFには信託報酬(運用管理費)が設定されており、長期間持ち続けることでコストが増えていきます。そのため、できるだけ手数料の低いインデックスファンドやETFを選ぶのがポイントです。

また、証券会社によっては、手数料無料でETFを積立できるサービスを提供しているところもあるため、そうした制度を活用するのも効果的です。

暴落時でも続けることが大切

投資をしていると、相場が大きく下落するタイミングが訪れることがあります。そうした暴落時には「もうやめたほうがいいかも」と不安になるかもしれません。

しかし、ドルコスト平均法の強みは安いときに多く買えるという点にあります。価格が下がったときこそ、将来的なリターンを高めるチャンスともいえるため、暴落時にも冷静に投資を続けることが重要です。

むしろ、積立を続けることで取得単価を下げる効果が期待できるため、価格が回復したときに大きな利益につながる可能性があります。

NISAで投資をする

NISA(少額投資非課税制度)を活用すると、最大1,800万円までの投資額に対して得られる利益が非課税になります。

税金を気にせずに長期的に積立投資を行うことができるため、ドルコスト平均法との相性が非常に良いといえるでしょう。

とくにNISAのつみたて投資枠は、長期投資を前提とした制度であり、ドルコスト平均法を活用してコツコツと資産形成をするのに向いています

通常であれば利益には20.315%の税金が発生するため、効率的に資産形成を進めるためにも、ぜひNISAを活用してみてください。

NISA口座を開設するのにおすすめの証券会社3選

ドルコスト平均法を活用して積立投資をするのであれば、NISA口座の開設して非課税の恩恵を受けましょう。

NISA口座の開設に対応している証券会社のなかでも、とくにおすすめなのは以下の3社です。

  • SBI証券
  • 楽天証券
  • マネックス証券

それぞれの証券会社でNISA口座を開設するメリットや特徴などについて詳しく解説します。

SBI証券|クレカ積立で最大3.0%還元!初心者の人にもおすすめ

SBI証券(NISA)の概要
SBI証券[旧イー・トレード証券]
会社名SBI証券
NISAの取扱商品投資信託・国内株・米国株・ETFなど
クレカ積立
対象クレジットカード・三井住友カード
・Oliveフレキシブルペイ
ポイント還元率最大3.0%
最低積立額100円~

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SBI証券は新NISAの口座開設に対応しており、低コストで優良なインデックスファンドを豊富に取り扱っている証券会社です。

クレカ積立にも対応しており、三井住友カードやOliveフレキシブルペイを利用すれば、最大3.0%のVポイント還元が受けられるため、お得に投資を続けられます

SBI証券の特徴
  • NISA口座の開設数が国内トップクラス
  • クレカ積立に対応
  • 低コストのインデックスファンドが充実(eMAXIS Slim・SBI・Vシリーズなど)
  • 成長投資枠で米国株・ETFの取引が可能(取引手数料無料)
  • 投資信託の取扱数が業界最多クラス

SBI証券はNISAを活用するうえで、もっともバランスの取れた証券会社のひとつです。

低コストで優良ファンドに投資できるだけでなく、クレカ積立のポイント還元や米国株NISAの手数料無料といったメリットもあります

「どの証券会社でNISA口座を開設するか迷っている」という方は、ぜひSBI証券を検討してみてください。

楽天証券|NISA口座で楽天ポイントを活用したい人におすすめ

楽天証券(NISA)の概要
会社名楽天証券
NISAの取扱商品投資信託・国内株・米国株・ETFなど
クレカ積立
対象クレジットカード楽天カード
ポイント還元率最大2.0%
最低積立額100円~

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楽天証券は、楽天ポイントを使いながら投資ができる点が特徴の証券会社です。

投資信託や日本株だけでなく、米国株やETFの買付にも楽天ポイントを利用できるため、日常の買い物で貯めたポイントを資産運用に回せるメリットがあります。

クレカ積立にも対応しており、楽天カードを利用すればポイント還元を受けながら自動で積み立てられます。

楽天証券の特徴
  • 楽天ポイントを使って日本株・米国株・投資信託を購入可能
  • 投資信託の取扱数が豊富
  • 楽天銀行と連携すると普通預金の金利が優遇
  • クレジットカード積立(楽天カード)に対応
  • つみたて投資枠に対応した低コストファンドが充実

楽天証券は、楽天ポイントを活用しながら投資をしたい人に向いています。

とくに、楽天経済圏を利用している人にとっては、ポイントを無駄なく活用しながら資産形成ができる点が魅力です。

つみたて投資枠に対応したファンドも充実しているため、NISAでの積立投資を考えている人におすすめの証券会社です。

マネックス証券|米国株NISAを活用したい人におすすめ

マネックス証券(NISA)の概要
株・投資信託ならネット証券のマネックス
会社名マネックス証券
NISAの取扱商品投資信託・国内株・米国株・ETFなど
クレカ積立
対象クレジットカード・マネックスカード
・dカード
ポイント還元率最大1.1%
最低積立額100円~

<2025年2月キャンペーン情報>
口座開設&NISA口座開設などの条件達成で最大2,000ptのdポイントプレゼント

マネックス証券は米国株取引に強みを持つ証券会社で、新NISAの成長投資枠を活用した米国株投資に適した環境が整っています。

NISA口座では米国株やETFの買付手数料が無料となるため、コストを抑えながら海外株式に投資できるのが大きな魅力です。さらに、高機能な分析ツール「銘柄スカウター」を無料で利用でき、投資判断をサポートしてくれます。

マネックス証券の特徴
  • NISA口座で米国株・ETFの買付手数料が無料
  • クレカ積立に対応(マネックスカードで最大1.1%還元)
  • 約4,000銘柄以上の米国株・ETFを取り扱い
  • 「銘柄スカウター」で効率的な銘柄分析が可能
  • IPO(新規公開株)の取り扱いが豊富

マネックス証券は、とくにNISAで米国株の取引したい人に最適な証券会社です。

米国株の銘柄数は4,000以上と充実しているうえ、銘柄スカウターなどの無料ツールを使うことで、効率的に銘柄分析ができます

また、クレカ積立では最大1.1%のポイントが還元されるので、長期的にNISAを活用した資産形成を考えている人にとっても魅力的な選択肢となるでしょう。

まとめ:ドルコスト平均法は長期の積立投資に最適!

ドルコスト平均法は、一定額を定期的に投資することで、価格変動の影響を抑えながら資産形成を続けられる手法です。

投資信託やETFの積立投資との相性が良く、NISAによる自動積立を活用すれば、非課税メリットを享受しつつ長期投資を続けられます

長期の積立投資を考えているなら、ドルコスト平均法を活用することで、コツコツと資産を増やしていくことが可能です。相場の変動に一喜一憂せず、時間を味方につけた投資を実践していきましょう。

※本記事に記載している内容は更新日時点での情報です。
※実際のサービス内容は公式サイトをご確認して頂くようお願いします。

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