ETFの定期買付・積立ができる証券会社3選！おすすめの銘柄も紹介

投資信託では当たり前のように設定できる自動積立（定期買付）ですが、米国株やETFでは対応している証券会社が限られています。

手動で買い付けるのが面倒だったり、購入タイミングを迷ったりする人にとって、定期買付ができる証券会社を選ぶことは重要です。

本記事では、米国株・ETFの定期買付ができる証券会社の中から、おすすめの3社を厳選して紹介します。証券会社を選ぶ際のポイントや、定期買付に適したおすすめの銘柄も解説するので、ぜひ参考にしてください。

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【2025年最新】米国株・ETFの定期買付ができる証券会社3選

米国株・ETFの定期買付ができる、おすすめの証券会社3選は以下のとおりです。

項目	マネックス証券	楽天証券	SBI証券
定期買付	対応	対応	対応
配当金投資	自動で可能	手動のみ	手動のみ
取引手数料	約定代金の0.45% （税込0.495%）
手数料無料のETF	21銘柄	15銘柄	10銘柄
為替手数料	買付時：0銭※ 売却時：25銭	無料	無料
NISA	対応	対応	対応
公式サイト	マネックス証券	楽天証券	SBI証券

各証券会社の特徴について、詳しくみていきましょう。

マネックス証券｜配当金の再投資に対応

マネックス証券はマネックスグループが運営をしており、dポイント還元や米国株取引に強みを持つ証券会社です。

マネックス証券では、配当金の自動再投資ができる「配当金再投資サービス」を提供しています。

配当金再投資サービスでは、支払われた配当金額を上限として、同じ銘柄が自動的に発注されます。配当をそのまま再投資しながら長期的に資産を増やしたい人には、とくにおすすめです。

買付のタイミングは「毎月の日付、またはボーナス月の日付（年2回まで）」から選択できます。毎月一定の積立を続けつつ、ボーナス月では積立額を増やすなどの対応が可能です。

また、「米国ETF買い放題プログラム」を利用すると、一部のETFを買付手数料無料で購入できます。

「米国ETF買い放題プログラム」の対象銘柄
→VTI、VOO、VT、SPYD、HDV、QYLDなど合計21銘柄

買付時の為替手数料も無料で、売却時のみ25銭がかかります。余計なコストを抑えながら、効率的に米国ETFの積立を続けられる点がマネックス証券のメリットです。

NISA口座にも対応しているため、非課税枠を活用した長期投資を考えている方にもぴったりです。

配当金の自動再投資で効率よく積立を続けていきたい方は、ぜひマネックス証券を検討してみてください。

楽天証券｜楽天ポイントで積立できる

楽天証券は楽天グループに属する形で運営しており、楽天ポイントの還元や楽天サービスとの連携に強みを持つ証券会社です。

楽天証券では、楽天ポイントを利用して米国株やETFを購入できるため、ポイントを有効活用しながら投資を続けられる点が魅力です。

とくに、楽天経済圏で暮らしており、日常的に楽天ポイントを貯めている方であれば、効率よく米国株やETFの積立ができるでしょう。

また、楽天証券では合計15銘柄のETFが買付手数料無料の対象となっています。

買付手数料無料ETFの対象銘柄
→VTI、VOO、VT、VGT、SPYD、QQQなど合計15銘柄

買付・売却時の為替手数料も無料のため、円からドルへの両替や、ドルを円に戻す際のコスト負担もありません。

また、NISA口座を利用すれば、米国株・ETFの取引手数料が無料になるため、非課税で効率よく資産形成を進められる点もメリットです。

楽天ポイントを有効活用したい方、コストを抑えて取引がしたい方は、楽天証券を検討してみてください。

SBI証券｜対象10銘柄の取引手数料無料

SBI証券は、SBIホールディングスの連結子会社として運営しており、国内で非常に人気の高い証券会社です。

「SBI ETFセレクション」の対象銘柄であれば、取引手数料が無料になるため、コストを抑えて積立投資を続けられます。

「SBI ETFセレクション」の対象銘柄
→VTI、VOO、VT、SPYD、QQQなど合計10銘柄

買付日の設定は、毎月の特定日だけでなく、曜日指定やボーナス月（年2回まで）にも対応しており、資金計画に合わせた柔軟な積立が可能です。

さらに、買付時・売却時ともに為替手数料が無料のため、米ドルを用意する際や円に戻す際のコストを気にせず投資を続けられます。

また、NISA口座であれば米国株・ETFの取引手数料がすべて無料になる点もメリットです。

取引手数料や為替手数料を最小限に抑えつつ、米株・ETFを効率的に積み立てたい方は、ぜひSBI証券を検討してみてください。

【NISA対応】米国ETFの定期買付におすすめの銘柄5選

米国ETFの定期買付におすすめの銘柄5選をピックアップしました。

項目	VYM	VIG	SPY	QQQ	VTI
配当利回り	2.92%	1.74%	1.31%	0.64%	1.26%
トータル リターン (過去5年)	10.96%	11.90%	14.29%	18.67%	13.74%
経費率	0.06%	0.05%	0.09%	0.20%	0.03%
特徴	安定した配当収入	長期的な増配	S&P500に連動	NASDAQ100に連動	米国市場全体に投資

各ETFの特徴や、おすすめな人を詳しく紹介します。

VYM｜安定した高配当が魅力のETF

配当利回り	2.92%
トータルリターン （過去5年）	10.96%
経費率	0.06％
おすすめな人	安定した配当収入を得ながら、長期的に資産を増やしたい人

VYM（バンガード・米国高配当株式ETF）は、米国の高配当株を中心に投資するETFです。

S&P500に採用されている銘柄の中から、比較的配当利回りの高い企業を厳選しているため、安定した配当収入を得ながら長期投資を続けたい人に向いています。

組み入れ銘柄には、ジョンソン・エンド・ジョンソンやエクソンモービル、JPモルガンなどの大手企業が多く含まれており、景気に左右されにくいのが特徴です。

増配傾向にある企業が多いため、時間とともに配当収入の増加も期待できるでしょう。また、経費率が低いため、長期間の運用でもコスト負担が少なく、効率よく資産を増やせるのもメリットです。

高配当ETFの中でもバランスの良い構成になっているため、安定性と配当を重視したい人におすすめのETFです。

VIG｜王道の連続増配ETF

配当利回り	1.74%
トータルリターン （過去5年）	11.90%
経費率	0.05％
おすすめな人	長期的な増配と値上がり益を狙いたい人

VIG（バンガード・米国増配株式ETF）は、連続増配している企業に投資するETFです。

一定期間以上、増配を続けている企業を対象に組み入れており、安定した配当成長が期待できます。

組み入れ銘柄には、アップルやマイクロソフト、JPモルガンなどの大手企業が含まれています。これらの企業は財務基盤が強く、景気の影響を受けにくい傾向があります。

また、VYMのような高配当ETFとは異なり、配当利回りは控えめですが、増配を重視しているため長期的に配当収入が増える可能性が高いです。

増配を重視しながら、安定した企業に投資したつつ値上がり益も狙いたい方におすすめのETFです。

SPY｜S&P500に連動する代表的なETF

配当利回り	1.31%
トータルリターン （過去5年）	14.29%
経費率	0.09%
おすすめな人	米国市場全体の成長に投資し、長期的な資産形成を目指したい人

SPY（SPDR S&P500 ETF）は、S&P500指数に連動するETFの中で最も歴史が長い代表的な銘柄です。

S&P500は、米国の大型優良企業500社で構成されており、幅広い業種に分散投資ができます。

組み入れ銘柄には、アップル、マイクロソフト、アマゾン、エヌビディアなどの時価総額が大きい企業が含まれています。米国経済の成長を反映しやすい指数のため、長期的に安定したリターンを期待できます。

また、流動性が非常に高く取引量も多いため、売買のしやすさも魅力です。同じS&P500に連動するETFとしてVOOやIVVがありますが、SPYは取引量が最も多く、機関投資家にも広く利用されています。

QQQ｜NASDAQ100に連動する成長重視ETF

配当利回り	0.64%
トータルリターン （過去5年）	18.67%
経費率	0.20%
おすすめな人	ハイテク株に分散投資しながら、長期的な資産の増加を目指したい人

QQQ（インベスコQQQトラスト）は、NASDAQ100指数に連動するETFで、主に米国のハイテク・成長企業に投資します。

NASDAQ100は、ナスダック市場に上場している時価総額の大きな非金融企業100社で構成されており、テクノロジーや通信、消費関連の企業が多いのが特徴です。

とくにAIやクラウド、半導体といった分野で世界をリードする企業が多く、今後のテクノロジーの進化とともに高いリターンを期待できます。

一方で、S&P500に比べて値動きが大きいため、相場の変動に強く影響を受けやすい点には注意が必要です。短期間で大きく上昇することもありますが、下落時のリスクも高いため、長期的な視点での運用が求められます。

VTI｜米国株式市場全体に投資できるETF

配当利回り	1.26%
トータルリターン （過去5年）	13.74%
経費率	0.03%
おすすめな人	ハイテク株に分散投資しながら、長期的な資産の増加を目指したい人

VTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）は、米国株式市場全体に幅広く投資できるETFです。

S&P500に含まれる大型株だけでなく、中型株や小型株も含めた約4,000銘柄で構成されており、米国市場の成長を丸ごと取り込めるのが特徴です。

組み入れ銘柄には、アップル、マイクロソフト、エヌビディア、アマゾンなどの大型企業が上位に含まれていますが、S&P500には入っていない中小型株も多く組み入れられています。

経費率は低く、長期投資に適しているため、幅広い銘柄に分散しながら、米国市場全体の成長を狙いたい人に向いています。配当もありますが、VYMのような高配当ETFではなく、市場全体の成長に焦点を当てたETFです。

【NISA対応】米国個別株の定期買付におすすめの銘柄5選

米国個別株は多数の銘柄がありますが、なかでも定期買付に向いているおすすめの銘柄5選をピックアップしました。

• アルトリア・グループ：高配当＆55年連続増配の安定銘柄
• ジョンソン・エンド・ジョンソン：62年連続増配のヘルスケア銘柄
• プロクター・アンド・ギャンブル：68年連続増配の生活必需品銘柄
• エヌビディア：AI・半導体分野をリードする成長株
• パランティア・テクノロジーズ：AI・ビッグデータ分野の成長株

各銘柄の配当利回りや特徴について解説します。

アルトリア・グループ｜高配当＆55年連続増配の安定銘柄

アルトリア・グループ（MO）は、米国を代表するタバコメーカーであり、高配当銘柄として人気のある企業です。配当利回りは7％以上と非常に高く、安定した配当収入を得たい人に向いています。

また、55年連続で増配を続けており、長期的な配当成長が期待できます。景気に左右されにくいディフェンシブ銘柄であり、タバコ事業の収益基盤が強いため、今後も安定した配当が見込まれます。

一方で、タバコ業界は規制の影響を受けやすく、将来的な成長性には課題もあります。しかし、電子タバコや加熱式タバコなどの新事業にも注力しており、配当を重視した長期投資には適しています。

アルトリア・グループは、高配当と増配の安定性を重視し、長期的に配当収入を得たい人におすすめです。

ジョンソン・エンド・ジョンソン｜62年連続増配のヘルスケア銘柄

ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）は、医薬品や医療機器、消費者向け製品を手掛ける世界的なヘルスケア企業です。ディフェンシブ銘柄として安定した業績を誇り、長期投資に適しています。

配当利回りは3％以上で、62年連続で増配を続けています。連続増配の実績が長く、今後も安定した配当成長が期待できる企業の一つです。

景気に左右されにくい医薬品・医療機器分野が収益の柱となっており、長期的な需要の増加も見込まれます。ヘルスケア業界の安定性を活かしながら、配当収入を得たい人に向いています。

ジョンソン・エンド・ジョンソンは、安定した増配実績を持つヘルスケア銘柄に投資し、長期的な資産形成を目指したい人におすすめです。

プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）｜68年連続増配の生活必需品銘柄

プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）は、世界最大級の消費財メーカーであり、生活必需品分野の代表的なディフェンシブ銘柄です。

洗剤やシャンプー、紙製品などのブランドを多数展開しており、世界中で安定した需要があります。

配当利回りは2％以上で、68年連続で増配を続けています。長期的に増配を継続してきた実績があり、安定した配当成長を期待できる企業の一つです。

景気に左右されにくい事業を展開しているため、経済環境が変化しても業績が安定しやすい点が特徴です。

長期的に安定した配当を受け取りながら資産形成をしたい人に向いています。

エヌビディア｜AI・半導体分野をリードする成長株

エヌビディア（NVIDIA）は、GPU（グラフィック処理装置）の開発で世界トップクラスのシェアを誇る企業です。

AI（人工知能）、データセンター、クラウドコンピューティング、自動運転技術など、最先端分野での活用が進んでおり、今後も成長が期待されています。

配当利回りは低く、配当目的の投資には向いていませんが、半導体業界の急成長を背景に、株価の大幅な上昇が期待できる銘柄です。AI関連の需要が拡大しており、生成AIや機械学習向けの高性能GPUが市場で高い評価を受けています。

値動きが大きく、ボラティリティが高い銘柄ではありますが、長期的に成長性の高い企業に投資したい人に適しています。

テクノロジー分野のイノベーションを取り込みながら、将来的なキャピタルゲインを狙う投資家に向いています。

パランティア・テクノロジーズ｜AI・ビッグデータ分野の成長株

パランティア・テクノロジーズ（Palantir Technologies）は、ビッグデータ解析やAI技術を活用したソフトウェアを提供する企業で、グロース株として注目されています。

政府機関や民間企業向けにデータ解析プラットフォームを提供しており、とくに国防やセキュリティ分野での強みを持っています。

AIの進化とデータ活用の需要拡大により、今後の成長が期待される企業ですが、収益基盤がまだ確立段階にあるため、値動きが大きくボラティリティの高い銘柄です。

短期間で急騰することもありますが、調整局面では大きく下落する可能性もあるため、長期的な視点での投資が求められます。

将来的な株価の成長を期待するグロース株としての側面が強いため、AI・データ分析分野の拡大を信じ、長期的なキャピタルゲインを狙いたい人に向いています。

米国株・ETFの定期買付ができる証券会社の選び方

米国株やETFの定期買付を利用する際には、証券会社選びが重要です。ここでは、米国株やETFの定期買付ができる証券会社を選ぶ際に重要なポイントを解説します。

取扱銘柄数の豊富さ

証券会社	米株・ETFの取扱銘柄数
マネックス証券	5,000銘柄以上
楽天証券	5,000銘柄以上
SBI証券	4,600銘柄以上

証券会社によって、米国株やETFの取扱銘柄数は大きく異なります。投資の選択肢を広げるためにも、できるだけ多くの銘柄を取り扱っている証券会社を選びましょう。

マネックス証券、SBI証券、楽天証券は3社とも4,000～5,000を超える幅広い銘柄を取り扱っています。

米国ETFも充実しているため、どの証券会社を選んでも希望のETFを積み立てられるでしょう。

取引のしやすさ・使いやすさ

証券会社	配当金再投資	買付日
マネックス証券	自動 手動	日付指定 ボーナス月指定
楽天証券	手動のみ	日付指定 曜日指定 ボーナス月指定
SBI証券

マネックス証券は、配当金の自動再投資に対応しており、配当金をそのまま追加投資できる点が大きな強みです。

一方、楽天証券とSBI証券は自動再投資に対応しておらず、配当金を使って再投資をする場合は手動で買付を行う必要があります。

そのため、配当金の再投資を効率的に行いたい場合は、マネックス証券が最も適した証券会社といえでしょう。

買付日の設定について、楽天証券とSBI証券では日付指定に加えて曜日指定にも対応しており、毎週の積立をしたい場合に便利です。

買付手数料の安さ

証券会社	取引手数料	手数料無料のETF	為替手数料
マネックス証券	約定代金の0.45% (税込0.495%)	21銘柄	買付時：0銭※ 売却時：25銭
楽天証券		15銘柄	無料
SBI証券		10銘柄

取引手数料はどの証券会社も約定代金の0.45％（税込0.495％）ですが、手数料無料のETF銘柄や為替手数料などに違いがあります。

マネックス証券は手数料無料のETFが21銘柄ともっとも多く、手数料を抑えながら取引が可能です。ただし、売却時に25銭の為替手数料が発生します。

一方、楽天証券とSBI証券は手数料無料のETFの銘柄数は少なめですが、為替手数料が無料であるため、コストパフォーマンスに優れています。

米国株・ETFの定期買付を行う際には、手数料をどれだけ抑えられるかどうかもチェックしておきましょう。

NISAの対応状況

証券会社	NISA対応
マネックス証券	○
楽天証券	○
SBI証券	○

米国株やETFの定期買付を行う際に、NISA口座を利用できるかどうかも重要なポイントです。NISA口座を活用すれば、配当金や売却益が非課税となるため、長期投資において税負担を軽減できます。

マネックス証券、楽天証券、SBI証券の3社ともNISA口座に対応しており、非課税枠を利用しながら米国株やETFの自動積立を行うことが可能です。

NISAを活用することで、税金を気にせず資産を増やせるメリットがあるため、長期投資を考えている人は積極的に活用すると良いでしょう。

米国株・ETFを定期買付するメリット

米国株・ETFの定期買付は、投資の手間を減らしながら長期的に資産形成を進められる点がメリットです。また定期的に決まった金額で投資することで、市場の変動に左右されにくく、安定した投資が可能になります。

ここでは、米国株・ETFで定期買付を活用するメリットを紹介します。

投資するタイミングを逃すことがない

手動で投資をする場合、相場の状況を見てタイミングを考える必要がありますが、定期買付を利用すれば、決まったスケジュールで定期的に買付が行われるため、投資のタイミングを逃す心配がありません。

相場が下落しているときに「まだ下がるかもしれない」と様子を見ているうちに、買いそびれてしまうことがあります。

しかし、定期買付であれば相場の上下に関係なく継続的に投資ができるため、結果的に長期的な資産形成につながりやすくなります。

平均取得単価を抑えられる

定期買付は、ドルコスト平均法の考え方を活用できます。

一定の金額で定期的に投資を続けることで、価格が高いときは少なく、価格が安いときは多くの株やETFを購入することになります。その結果、購入単価を平準化し、高値づかみを避けやすくなります。

米国株やETFは値動きが大きい銘柄も多いため、一括投資をすると購入時の価格次第でリターンが大きく変わることがあります。

定期買付を利用することで、市場の短期的な変動に左右されず、安定した投資がしやすくなります。

手間をかけずに資産形成ができる

手動で定期的に投資をする場合、毎回証券口座にログインして買付注文を出す必要があります。

しかし、定期買付を利用すれば、最初に設定しておくだけで定期的に買付が行われるため、投資の手間を大幅に削減できます。

忙しくて相場を確認する時間が取れない人や、投資のタイミングを気にせずに長期的に積み立てていきたい人にとって、定期買付は非常に便利な仕組みです。

資金管理がしやすく計画的に投資できる

定期買付を利用すると、毎月決まった金額を投資することになるため、資金管理がしやすくなるでしょう。

一括投資をすると、資金をまとめて投入することになるため、その後の運用資金の管理が難しくなることがあります。

しかし、定期買付なら毎月一定の金額を投資に回すことができるため、資産計画を立てやすくなります。

また、マネックス証券や楽天証券、SBI証券では「ボーナス月の増額設定」もできるようになっており、ライフスタイルに合わせた柔軟な資産運用が可能です。

米国株・ETFの定期買付をする際の注意点

定期買付は長期的な資産形成に適した投資手法ですが、いくつか注意点もあります。米国株やETFの積立では相場の変動や為替リスクの影響を受けやすいため、事前にデメリットを理解しておくことが大切です。

ここでは、定期買付を活用する際に注意すべきポイントを解説します。

高値掴みをする可能性がある

定期買付は定期的に一定額を投資する仕組みですが、短期的に見ると相場が高いタイミングで購入してしまう可能性があります。

たとえば株価が過熱しているときに定期買付を始めると、一時的に含み損を抱えるリスクがあるため注意が必要です。

しかし、ドルコスト平均法を活用することで、長期的に購入単価を平準化することができます。

そのため、短期の値動きに左右されず、長期目線で積立を続けることが重要です。短期間で利益を出そうとする人には向いていないため、長期的な視点を持って運用しましょう。

為替リスクが生じる

米国株やETFを購入する場合、円を米ドルに両替する必要があるため、為替リスクが発生します。たとえば円安のときにドルを買うと、円高に戻った際に資産価値が目減りする可能性があります。

定期買付を行う際には購入時の為替レートによって実質的な取得コストが変動するため、為替の動向も考慮することが重要です。

為替リスクを抑えたい場合は、定期的にドル転（円を米ドルに両替）して定期買付する方法や、円貨決済と外貨決済のどちらが有利かを比較することも検討すると良いでしょう。

クレカ積立には対応していない

日本国内の投資信託では、楽天証券やSBI証券などでクレジットカード決済による積立投資が可能ですが、米国株やETFの定期買付ではクレカ積立に対応していません。

そのため、定期買付を続ける際には、証券口座に事前に資金を入金しておく必要があります。

しかし、マネックス証券、SBI証券、楽天証券は銀行口座からの自動引き落としに対応しているため、手動での入金作業を省くことも可能です。

クレジットカードのポイント還元を目的とした積立を考えている場合は、米国株・ETFでは利用できないことを理解しておく必要があります。

米国株・ETFの定期買付でよくある質問

米国株・ETFの定期買付に関して、よくある質問に回答します。

投資信託とETFはどっちが良い？

投資信託とETFはどちらも分散投資ができる商品ですが、仕組みや特徴が異なります。

投資信託は、証券会社や銀行を通じて購入できる運用商品で、自動積立の設定がしやすく、少額から投資できるのが特徴です。

基準価額は1日1回決まるため、取引のタイミングを気にせずに運用を続けられます。また、クレジットカード決済を利用できる証券会社もあり、ポイント還元を受けながら積立ができるメリットもあります。

一方、ETFは市場価格がリアルタイムで変動し、株式と同じように売買できるのが特徴です。投資信託よりも信託報酬（運用コスト）が低いものが多く、長期的な運用コストを抑えられるのがメリットです。

定期買付はいつでもやめられる？

米国株やETFの定期買付は、いつでも自由に停止できます。

証券会社の取引画面から設定を変更すれば、定期買付の停止や再開が可能です。また、一時的に買付額を減らしたり、ボーナス月の増額設定を変更したりすることもできます。

ただし、すでに購入した銘柄を売却する場合は、相場の状況を考慮する必要があります。

定期買付を始めたばかりのタイミングで相場が下落していると、売却時に損失が発生する可能性があるため、短期的な値動きに左右されずに長期投資を続けることが大切です。

どのくらいの頻度で買うのが良い？

定期買付の頻度は、毎月、毎週、ボーナス月増額など、証券会社によって設定できる範囲が異なります。どの頻度が最適かは、投資スタイルや資金管理のしやすさによって変わります。

• 毎月積立
  →毎月の給与や収入に合わせて一定額を投資する方法。資金管理がしやすく、長期的な運用に向いている。
• 毎週積立
  →より細かく分散投資をしたい場合に有効。相場の変動を抑えながら買付するため、購入単価の平準化に役立つ。
• ボーナス月の増額
  →ボーナスがあるタイミングで一時的に買付額を増やし、資金に余裕があるときに多く投資する方法。

どの頻度が良いかは、投資の目的や資金計画に合わせて選ぶのがポイントです。

安定した資産形成を目指すなら毎月積立が基本ですが、相場の変動を抑えたい場合は毎週積立を選ぶのも一つの方法です。

まとめ：米国株・ETFの定期買付を活用しよう

米国株やETFの定期買付は、長期的に資産を増やしたい人にとって有効な投資手法です。定期的に一定額を投資することで、相場の変動に左右されにくく、安定した資産形成ができます。

米国株・ETFの定期買付に対応しているおすすめの証券会社は、マネックス証券・楽天証券・SBI証券の3社です。

項目	マネックス証券	楽天証券	SBI証券
定期買付	対応	対応	対応
配当金投資	自動で可能	手動のみ	手動のみ
取引手数料	約定代金の0.45% （税込0.495%）
手数料無料のETF	21銘柄	15銘柄	10銘柄
為替手数料	買付時：0銭※ 売却時：25銭	無料	無料
NISA	対応	対応	対応
公式サイト	マネックス証券	楽天証券	SBI証券

それぞれの証券会社で特徴が異なるため、自分の投資スタイルに合った証券会社を選びましょう。

なかでも、マネックス証券は配当金の再投資に対応しており、資産を効率よく増やすのに役立ちます。また、買付手数料が無料のETFも21銘柄と多く、コストパフォーマンスにも優れています。

ぜひ本記事で紹介した内容を参考に、米国株・ETFの定期買付を始めてみてください。

※本記事に掲載している情報は当サイトの見解です。最終的な投資判断は自己責任でお願いいたします。