VYM(バンガード・米国高配当株式ETF)は、米国の優良企業に広く分散投資しながら、安定した配当を受け取れるETFです。配当利回りが比較的高く、長期的な資産形成に向いていることから、多くの投資家に人気があります。
VYMは、配当が安定している大型株を中心に構成されており、値動きが比較的穏やかでリスクを抑えやすいのが特徴です。また、経費率が0.06%と非常に低コストであるため、長期保有に適しています。
本記事では、VYMの基本情報や配当利回り、メリット・デメリット、買い方についてわかりやすく解説します。これからVYMへの投資を検討している人や、高配当ETFを探している人はぜひ参考にしてください。
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VYMとは?基本情報を紹介
正式名称 | Vanguard High Dividend Yield ETF (バンガード・米国高配当株式ETF) |
---|---|
運用会社 | バンガード(Vanguard) |
設定年 | 2006年 |
経費率 | 0.06% |
配当月 | 年4回(3月・6月・9月・12月) |
構成銘柄数 | 約400銘柄 |
VYMは、米国の優良企業の中から比較的高い配当を支払う銘柄を厳選して投資するETFです。
高配当ETFの中でも、分散性が高く、安定的な配当を得られることから、長期的な資産形成に適しています。米国市場全体の中から配当利回りが高い企業を中心に組み入れているため、安定した配当収入を得られるでしょう。
構成銘柄
VYMは約400銘柄に投資しており、特定の銘柄に依存せず分散投資を実現しています。以下は、直近の上位10銘柄です。
- ブロードコム(AVGO)
- JPモルガン・チェース(JPM)
- エクソンモービル(XOM)
- プロクター・アンド・ギャンブル(PG)
- ウォルマート(WMT)
- ホーム・デポ(HD)
- ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)
- アッヴィ(ABBV)
- バンク・オブ・アメリカ(BAC)
- メルク(MRK)
生活必需品やヘルスケア、金融といったディフェンシブ銘柄の比率が高く、景気変動の影響を受けにくい構成となっています。

配当利回り
VYMの配当利回りは約3%前後で推移しており、安定したインカムゲインを得ることができます。
他の高配当ETFと比較すると、VYMの配当利回りはやや低めですが、配当の安定性や増配の可能性が高い点がメリットです。長期的に配当収入を得ながら資産を増やしたい人に適したETFといえます。
トータルリターン
VYMは高配当ETFの中でも、比較的安定したリターンを提供しています。過去のリターンは以下の通りです。
トータルリターン | |
---|---|
1年 | 17.97% |
3年 | 9.18% |
5年 | 10.59% |
S&P500と比較すると、キャピタルゲイン(値上がり益)は控えめですが、配当を含めたトータルリターンは安定しています。
経費率
VYMの経費率は0.06%と、非常に低コストで運用できる点が大きな魅力です。
一般的に、ETFの経費率は長期投資のパフォーマンスに影響を与えるため、低コストで運用できるVYMはコストを抑えながら高配当投資を続けたい人に適しています。
VYMの配当金・分配金
VYMは年4回の分配金を支払う高配当ETFであり、安定した配当収入を得られるのが特徴です。増配傾向が続いているため、長期投資をすることで配当収入の成長も期待できます。
直近の配当金・分配金の推移
VYMの直近1年間の分配金推移は以下の通りです。
年 | 年間配当金 (1株あたり) |
---|---|
2024年 | 3.49ドル |
2023年 | 3.4ドル |
2022年 | 3.25ドル |
2021年 | 3.10ドル |
2020年 | 2.91ドル |
VYMは毎年4回の分配を行っており、安定して増配を続けている点が魅力です。
権利確定日・配当日
VYMの配当金を受け取るためには、権利付最終日に株を保有している必要があります。直近の権利付最終日は以下のとおりです。
配当月 | 権利付最終日 |
---|---|
12月 | 2024年12月19日 |
9月 | 2024年9月19日 |
6月 | 2024年6月20日 |
3月 | 2024年3月14日 |
VYMの配当金は、権利確定から1週間以内に支払われます。
配当成長率・増配の傾向
VYMの配当は安定して増配傾向にあり、過去10年間で着実に成長しています。
期間 | 年間配当成長率 |
---|---|
過去3年 | 4.03% |
過去5年 | 4.21% |
過去10年 | 6.21% |
VYMは増配実績のある銘柄を中心に投資しているため、今後も安定した増配が期待できるETFといえます。
VYMの特徴やメリット
VYMは、高配当でありながら分散性が高く、低コストで運用できる点が魅力のETFです。長期投資に適した特徴が多く、NISAを活用することで税制面でも有利になります。ここでは、VYMの主なメリットを紹介します。
高配当で安定したインカムゲインを得られる
VYMは、米国の高配当銘柄を中心に投資しており、年間の配当利回りは約3%前後で推移しています。
過去のデータを見ても、配当成長率は安定しており、長期的に増配が期待できる点が大きな魅力です。
増配傾向の強い企業を多く含んでいるため、インカムゲインを得ながら資産を増やすことができます。
400銘柄以上に分散投資できる
VYMは約400銘柄に分散投資しているため、特定の企業の業績に依存せず、リスクを抑えた運用が可能です。
組み入れ銘柄には、ジョンソン・エンド・ジョンソン、エクソンモービル、JPモルガン・チェースなどの安定した業績を持つ企業が多く含まれています。
また、セクター構成も比較的バランスが取れており、生活必需品・金融・ヘルスケアといったディフェンシブな業種が多いため、景気変動の影響を受けにくい点も特徴です。
低コストで運用できる
VYMの経費率は0.06%と、非常に低コストで運用できます。一例として、他の高配当ETFと経費率を比較してみました。
- DVY(0.38%)
- HDV(0.08%)
- SPYD(0.07%)
VYMは高配当ETFのなかでも、業界最安水準のコストであることがわかります。
長期投資では経費率の違いがリターンに影響を与えるため、低コストで運用できるのは大きなメリットです。
年4回の分配金を受け取れる
VYMは3月・6月・9月・12月の年4回分配金を支払うため、定期的なキャッシュフローを得られます。
四半期ごとに配当金が支払われる仕組みになっており、定期的なインカムゲインを得ながら資産形成ができる点が特徴です。
また、配当金を再投資することで、複利の効果を活かした長期運用が可能になります。
NISAの成長投資枠で積立投資が可能
VYMは、NISAの成長投資枠を活用して投資できるETFです。
NISAを利用することで、以下のようなメリットがあります。
- 配当金が非課税になる(国内の課税のみ)
- 売却益も非課税で受け取れる
- 長期投資で税負担を抑えられる
このように、NISAを活用すれば税金を抑えながら効率的に資産形成を進めることが可能です。
VYMのような高配当ETFはNISAとの相性が良く、長期的な配当収入を非課税で受け取ることで、投資効率を最大化できます。

VYMの注意点やデメリット
VYMは安定した配当収入を得られる優良ETFですが、投資する際にはいくつかの注意点もあります。ここでは、VYMのデメリットについて解説します。
値上がり益はS&P500などに比べて限定的
VYMは高配当株を中心に構成されているため、成長株が多く含まれるS&P500やFANG+と比較すると、値上がり益(キャピタルゲイン)はやや控えめです。
S&P500やFANG+はハイテク株などの成長企業が構成銘柄に含まれており、市場全体の上昇局面ではVYMよりも高いリターンを記録することが多くなります。
近年ではAIやテクノロジー関連の急成長を受けて、S&P500やFANG+はVYMを大きく上回るリターンを出しています。
長期的に資産を増やす目的であれば、VYM単体ではなくS&P500・FANG+などの投資信託と組み合わせるのも一つの戦略といえるでしょう。


高配当ETFの中では配当利回りが低め
VYMの配当利回りは約3%前後であり、他の高配当ETFと比べるとやや低い水準です。
例えば、他の代表的な高配当ETFと比較すると以下のようになります。
- VYM:約3%(バランス型)
- HDV:約4%(エネルギー・ヘルスケアが多め)
- SPYD:約5%(高配当銘柄に特化)
VYMは、配当の安定性や分散性を重視しているため、単純な配当利回りだけを見ると他の高配当ETFよりも低めに感じるかもしれません。
ただし、増配傾向が続いているため、長期的には安定したインカムゲインを得られる可能性が高い点はメリットです。
分配金に米国の税金がかかる
VYMの分配金には、米国で10%の税金が源泉徴収されるため、日本での税金と合わせると課税後の手取り配当が減る点に注意が必要です。
NISA口座でVYMを購入した場合、国内の税金(20.315%)は免除されるため、米国の10%の税金のみが差し引かれます。
- 特定口座:配当100ドル
→米国10ドル(10%)+日本20.315ドル(20.315%)引かれ、手取り配当は69.685ドル - NISA口座:配当100ドル
→米国10ドル(10%)のみ引かれ、手取り配当は90ドル
NISAを活用すれば税負担を軽減できるため、VYMのような高配当ETFはNISA口座で運用するのが有利といえるでしょう。
なお、特定口座(源泉徴収あり)でVYMを保有している場合、米国で引かれた10%の税金を取り戻すためには確定申告が必要になります。

確定申告で「外国税額控除」を適用すれば、米国で課税された分を還付金として受け取れます。
VYMはこんな人におすすめ!
VYMは、安定した配当収入を得られる高配当ETFであり、長期投資に適した特徴を持っています。ここでは、VYMが特に向いている投資スタイルや投資家タイプを紹介します。
安定した配当収入を得ながら長期投資をしたい人
VYMは、約3%前後の配当利回りを維持しており、長期的に安定したインカムゲインを得ることができます。
また、増配傾向が続いているため、長く持ち続けるほど配当金が増える可能性が高い点も魅力です。
定期的な配当収入を得ながら、資産を増やしていきたい人には最適なETFといえます。
値動きが比較的穏やかなETFを探している人
VYMは400銘柄以上に分散投資しているため、特定の銘柄の影響を受けにくく、比較的値動きが安定しています。
組み入れ銘柄には、生活必需品・ヘルスケア・金融といったディフェンシブな業種が多く含まれており、市場が不安定な時期でも大きな下落を避けやすい特徴があります。
リスクを抑えつつ、安定したリターンを求める人に向いているETFといえるでしょう。
低コストで運用できる高配当ETFを探している人
VYMの経費率0.06%と、業界最安水準の低コストETFです。
高配当ETFの中には経費率が高いものもありますが、VYMは長期運用でもコストを抑えられるため、運用効率が高いのが強みです。
経費を抑えながら高配当投資を続けたい人には、VYMが適した選択肢になるでしょう。
NISAの成長投資枠を活用して配当金を非課税にしたい人
VYMは、NISAの成長投資枠で投資することが可能です。NISA口座を利用することで、主に以下のようなメリットがあります。
- 配当金の国内課税(20.315%)が非課税になる
- 売却益も非課税になるため、長期投資の効率が上がる
とくに、配当金を受け取る際の税負担を軽減できるのが大きな魅力です。
通常、VYMの配当には国内+米国で約30%の源泉徴収が発生しますが、NISAを活用すれば国内課税がかからず、より効率的に資産を増やすことができます。
【VYMの買い方】VYMに投資できるおすすめの証券会社3選
VYMはネット証券などで購入できます。VYMに投資できる、おすすめの証券会社3選をピックアップしました。
- SBI証券
- 楽天証券
- マネックス証券
それぞれの証券会社の特徴やおすすめポイントなどについて、詳しく解説します。
SBI証券|取扱銘柄数が豊富!投資初心者の方にもおすすめ
SBI証券は、日本株・米国株・投資信託・債券・FXなど、幅広い投資商品を取り扱う総合証券会社です。
手数料が業界最安水準であることに加え、住信SBIネット銀行との連携で為替手数料を抑えられる点も大きな強みです。
- 日本株の売買手数料が無料(ゼロ革命)
- 投資信託の取扱数が業界最多クラス
- 便利な株アプリで手軽に取引可能
- 住信SBIネット銀行経由で為替手数料が最安水準
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また、日本株や投資信託はVポイント・Pontaポイントなどで購入することが可能です。貯まっているポイントを有効活用したい方にとって、魅力的な選択肢になるでしょう。
SBI証券はNISA口座にも対応しているため、ぜひNISAでの取引も検討してみてください。
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まとめ:VYMは配当収入を得ながら長期投資したい方におすすめ
VYMは、米国の高配当銘柄を幅広く組み入れたETFで、約3%の安定した配当利回りと低コストの運用が魅力です。
成長株中心のETFと比較すると値上がり益は控えめですが、長期的に安定したインカムゲインを得られる点が強みといえます。
NISAの成長投資枠を活用すれば、配当金の国内課税を非課税にできるため、税制メリットを活かしながら効率的に資産を増やすことが可能です。
VYMへの投資を検討する際は、手数料や取引のしやすさを考慮し、自分に合った証券会社を選ぶことも重要です。長期的な視点で安定した資産形成を目指す人は、ぜひVYMを活用してみてください。




※本記事に掲載している情報は当サイトの見解です。最終的な投資判断は自己責任でお願いいたします。