VIGとは？特徴や配当利回り、買い方をわかりやすく解説

ETF投資の中でも、安定した成長を重視する投資家に人気なのがVIG（バンガード・米国増配株式ETF）です。

増配を続ける企業に投資することで、長期的な資産形成を目指せるのが特徴です。

本記事では、VIGの特徴や配当利回り、メリット・デメリット、買い方についてわかりやすく解説します。

長期投資に向いている理由や、どんな人におすすめなのかも紹介するので、VIGが気になっている人はぜひ参考にしてください。

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VIGとは？基本情報を紹介

正式名称	Vanguard Dividend Appreciation ETF （バンガード・米国増配株式ETF）
運用会社	バンガード （Vanguard）
設定年	2006年
経費率	0.05%
配当月	年4回（3月・6月・9月・12月）
構成銘柄数	約300銘柄

VIG（バンガード・米国増配株式ETF）は、連続増配している企業に投資するETFです。

株価の成長と安定した増配を両立する企業を中心に組み入れているため、値上がり益と配当のバランスを取りながら長期的に資産を増やしたい人に向いています。

高配当ETFとは異なり、配当利回りは控えめですが、増配による資産成長が期待できるのが特徴です。

構成銘柄

VIG（バンガード・米国増配株式ETF）は、10年以上連続で増配している米国企業を対象に投資するETFです。

そのため、以下のように安定した収益基盤を持つ優良企業が多く含まれています。

• ブロードコム（AVGO）
• アップル（AAPL）
• JPモルガン・チェース（JPM）
• マイクロソフト（MSFT）
• ビザ（V）
• ユナイテッドヘルス・グループ（UNH）
• エクソン・モービル（XOM）
• マスターカード（MA）
• コストコ・ホールセール（COST）
• ウォルマート・ストアズ（WMT）

情報技術、金融、ヘルスケアなどのセクターが多く含まれており、これらの業界の成長と安定性を反映しています。

配当利回り

VIGの直近の配当利回りは約1.8%～2％で推移しています。

高配当ETFは3％の利回りが多いため、VIGの利回りは低く感じられますが、連続増配企業に投資していることから将来的な配当の増加が期待できます。

トータルリターン

VIGのトータルリターンは、長期的に安定した成長を示しています。

	トータルリターン
1年	9.05%
3年	10.11%
5年	14.26%

過去5年のトータルリターンを見ても安定的な成長を続けており、増配と株価上昇の両方を享受できるETFといえます。

経費率

VIGの経費率は0.05%と、非常に低コストで運用されています。

長期投資家にとってはコスト面での負担が少なく、運用効率の良いETFといえるでしょう。

VIGの配当金・分配金

VIGは年4回の分配金を支払う増配ETFであり、定期的に配当収入を得られる点が魅力です。増配が続いているため、長期投資をすることで配当収入の成長も期待できるでしょう。

直近の配当金・分配金の推移

VIGの年間分配金の推移は以下のとおりです。

年	年間配当金 （1株あたり）
2024年	3.379ドル
2023年	3.208ドル
2022年	2.973ドル
2021年	2.660ドル
2020年	2.297ドル

VIGは毎年4回の分配を行っており、安定して増配を続けていることがわかります。

権利確定日・配当日

VIGの配当金を受け取るためには、権利付最終日に株を保有している必要があります。直近の権利付最終日は以下のとおりです。

配当月	権利付最終日
12月	2024年12月22日
9月	2024年9月26日
6月	2024年6月27日
3月	2024年3月21日

VIGの配当金は、基本的に権利確定から1週間以内に支払われます。

配当成長率・増配の傾向

VYMの配当は安定して増配している傾向にあり、過去10年間で着実に成長しています。

期間	増配率
2024年	5.33％
2023年	7.93％
2022年	11.74％

VIGは安定した配当金の支払いと増配傾向が特徴で、長期的な資産形成を目指す人に向いているといえるでしょう。

VIGの特徴やメリット

VIGは連続増配企業に投資するETFで、安定した成長が期待できます。ここでは、VIGの特徴やメリットについて詳しく紹介していきます。

増配ETFの代表格で安定した成長が期待できる

VIGは10年以上連続で増配している企業を対象に投資するETFです。

安定した収益を持つ企業が中心のため、景気変動の影響を受けにくく、長期的に堅実な成長が見込めます。

増配を続ける企業は利益の成長と財務の健全性が確保されている傾向があり、不況時でも安定した配当を維持しやすい点が魅力です。

配当貴族指数に基づいた銘柄選定

VIGは「米国の連続増配企業で構成される指数」に連動しています。

上記の指数は、10年以上連続で増配している米国企業で構成されており、収益の安定した優良企業が多く含まれています。

指数に採用されるためには安定したキャッシュフローと増配実績が求められるため、景気の変動に強く、長期的な資産形成に適した企業が選ばれやすいのが特徴です。

経費率が低く、長期投資に向いている

VIGの経費率は0.05%と、非常に低コストで運用されています。

ほかの高配当ETFや増配ETFは経費率0.06％以上であるケースが多いため、VIGはコスト負担が少なく、長期投資に適したETFといえます。

経費率が低いと、運用にかかるコストを抑えながら資産を増やせるため、複利の効果を活かした長期投資をする際に有利です。

他の高配当ETFと比べて値上がり益も狙える

VIGは増配を重視したETFであるため、一般的な高配当ETFと比較すると配当利回りは低めですが、株価の成長が期待できます。

とくに配当を安定して増やせる企業は業績も安定していることが多く、長期的に株価が上昇しやすい傾向があります。

そのため、配当と値上がり益の両方を狙いたい人に適しています。

NISAの成長投資枠で投資が可能

VIGは、新NISAの成長投資枠で購入できます。

非課税の恩恵を受けながら、長期的に増配を続ける企業へ投資できるため、資産形成を効率的に進められるでしょう。

NISA口座を活用することで、配当や売却益にかかる税金を抑えながら運用できるため、長期でVIGを保有する際のメリットが大きくなります。

VIGの注意点やデメリット

VIGは安定した増配企業に投資できるメリットがある一方で、いくつか注意すべき点もあります。次の項目から、VIGの注意点やデメリットについて詳しく見ていきましょう。

高配当ETFと比べて配当利回りは低め

VIGは増配を重視したETFですが、配当利回り自体は高くない点に注意が必要です。

直近の配当利回りは約1.81%で、高配当ETFのような3%～5%以上の利回りを求める投資家には物足りないかもしれません。

そのため、VIGは高配当を狙うというよりも、将来の増配や株価の成長を期待して長期保有する投資向きのETFといえます。

市場全体が下落すると影響を受けやすい

VIGは安定した企業に投資するとはいえ、市場全体が下落する局面では株価が影響を受けやすいです。

株価の成長も期待されるETFのため、景気後退局面では一時的に大きく下落する可能性があります。

高配当ETFのように配当収入でリスクをある程度抑える形ではなく、VIGは株価の成長も含めて運用するため、相場環境による変動には注意が必要です。

分配金に米国の税金が発生する

VIGは米国ETFのため、分配金（配当金）には米国の税金が発生します。

具体的には、米国で10%の源泉徴収税が引かれた後に、日本国内でも約20％の課税があります。

ただし、確定申告で外国税額控除を申請すれば、米国で引かれた税金の一部を取り戻せるため、活用すると税負担を軽減できます。

NISA口座で保有している場合、国内の税金は非課税になりますが、外国税額控除はできないため10％の税金は支払う必要があります。

VIGはこんな人におすすめ！

VIGは増配を続ける安定した企業に投資できるETFであるため、株価の成長と配当の増加を両立したい人に向いています。

• 長期的に安定した成長を目指したい人
• 配当利回りよりも増配の実績を重視する人
• 高配当ETFよりも株価の上昇を狙いたい人
• 経費率が低いETFを選びたい人
• NISAの成長投資枠で投資できるETFを探している人

VIGは、配当をすぐに受け取りたい人よりも、将来的な増配や株価の成長を重視する人に向いています。

また経費率が低く長期で保有するのにも向いているため、長期的に積み立てて将来に備えたい場合にもおすすめです。

VIGに投資できるおすすめの証券会社

VIGに投資できるおすすめの証券会社をピックアップしました。

まとめ：VIGは安定した増配と成長を重視する人におすすめ

VIGは、10年以上連続で増配している企業に投資するETFで、安定した成長を期待できるのが特徴です。

配当利回りは控えめですが、増配による資産の増加と株価の成長を狙えるため、長期投資に適しています。

高配当ETFのように短期間での配当収入を重視するのではなく、時間をかけて資産を成長させたい人に向いています。

経費率が低いためコストを抑えながら運用でき、NISAの成長投資枠で非課税のメリットを活かせるのも魅力です。

ぜひ本記事で紹介した内容を参考に、VIGへの投資を検討してみてください。

※本記事に掲載している情報は当サイトの見解です。最終的な投資判断は自己責任でお願いいたします。